学校給食プラ製ストロー、削減へ 地球環境問題を背景に プラスチックごみの削減が世界的な課題となる中、学校給食で牛乳を飲む際にストローを使わないようにする動きが広がり始めている。
「総合」での探究的な学び「取り組む」小・中9割 全国学力調査 課題を見つけ、まとめ・表現する探究の過程を意識して総合的な学習の時間に取り組む学校が増えている。
教員の夏季休暇「増える」6割 市区町村教育長への本社調査で 閉庁日、部活見直しで 日本教育新聞社が政令指定都市を除く全国の市区町村の教育長を対象として行ったアンケートで、今年の夏季休業期間中に小・中学校の教員の休暇が増えそうだ…
プログラミング導入へ準備急ぐ 小学校でモデルカリキュラム 小学校でプログラミング教育を導入する新学習指導要領の全面実施が来年4月に迫る中、各地で急ピッチで準備が進んでいる。
中学・保健体育 空手の実施校増加中 資材準備不要、安全性高く 東京五輪での採用も背景 来年の東京オリンピックで採用される「空手」。中学校の保健体育の授業で導入する学校が全国で増え続けている。
「標準」大幅に上回る授業時数の見直し 学校現場・文科省は 学校の総授業時数を巡り、文科省が今春、標準授業時数を大幅に上回る学校に計画の見直しを求める通知を出した。
都教委、学校支援機構を設立 外部人材を派遣 教育の質向上へ 支援機構は、部活動指導員や配布物の印刷を手伝う人などを集め、学校に紹介するのが主な業務。
OECD調査 日本の教員「専門性高めたいが困難」 事務・部活に時間割かれ 経済協力開発機構(OECD)は19日、学校教員の勤務環境などについての国際調査結果を公表した。
不登校生の支援教室 設置義務化を検討 文科省有識者会議 不登校問題などについて話し合っている文科省の有識者会議が「教育支援センター」などと呼ばれ、不登校の子どもたちの学習支援などを行っている場の設置を各自治体に義務付けられない…
不登校生に在宅ネット授業 「担任」置きサポートも 文科省の統計で14万人を超える不登校の小・中学生。その学習を支えようと適応指導教室やフリースクールなどの選択肢に加え、ネットを活用する動きも出始めた。
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