実習期間、日本が最短 加盟２２カ国と開き ＯＥＣＤ調査 日本の教員は、高い競争率の試験によって質を維持している一方、教育実習期間は極端に短い―。
教員養成、４４大学と協定へ 実習受け入れ支援 横浜市教委 横浜市教委が近く、神奈川県や東京都などにキャンパスを持つ、少なくとも４４大学と教員養成に関する協定を結ぶことが分かった。
防災への学び深める ９月１日は「防災の日」。この夏も、各地で豪雨による洪水や土石流、土砂崩れなど多くの災害が発生し、大きな被害があった。
スーパーグローバルハイスクールで育む力「課題解決力」トップ 将来国際的に活躍できるグローバル・リーダーを高校段階から育成するため、文科省が本年度から新たに始めたスーパーグローバルハイスクール（ＳＧＨ）事業について、日本教育新聞社が指…
「新教育長」に賛成４７％ 教育委員長「責任の所在明確に」 教育委員長と教育長を兼ねる新たな役職を設けるなど教育委員会制度の在り方を見直す地方教育行政法が今年６月に改正されたことを受けて日本教育新聞社が全国の市区町村教育委員会の…
行事で育つ人間関係力、課題解決力、道徳的実践力 ４割が「従来通り実施」 全小行研と共同で実施 本社調査 日本教育新聞社は全国小学校学校行事研究会（全小行研）と「学校行事」に関する共同調査を実施し、東京都小学校学校行事研究会…
共通目標生まれ授業改善 全高校に「学力スタンダード 都教委 高校生に一定の学力を定着させようと、東京都教委が都立高校に導入した「学力スタンダード」＝別項＝が、今春から全ての高校第１学年で取り組まれている。
雑談・休憩「なし」が過半数 ＮＰＯ 小学校教員を調査 小学校では過半数の教員に雑談や休憩の時間なし―。
人事交流が指導力・意識高める 小・中の７割で効果 茨城県中学校長会調査 小・中学校間の人事交流は、教職員の指導力向上を促し、義務教育９年間で子どもを育成するという意識改革につながるだけでなく、学習指導や生徒指導面でも有効な施…
学校給食 牛乳中止に６割反対 他食材で栄養補えぬ 「その他」も否定的意見多く 本社調査 学校現場は牛乳の提供中止に「反対」が約６割、「その他」でも中止に否定的な意見が多い―。
2020.11.02
No．6257号（2020年11月2日号）8面では「Zoomで3校合同授業」を掲載
2021.03.01
No．6272号（2021年3月1日号）3面では「児童・生徒が「資金調達」」を掲載
2020.12.07
No．6261号（2020年12月7日号）14面では「ICT時代、社会性伸ばせ」を掲載
Copyright © 日本教育新聞社 All Rights Reserved.