SNS「勉強に利用」日本多く 米・中・韓の高校生と比較 高校生を対象とした国際比較調査で、動画サイトを含むSNSの主な利用目的を複数回答で尋ねたところ、日本は「勉強に関する情報の収集」を挙げた割合が４６・１％を占め、４カ国中で最も高…
能登半島地震から６カ月 ６校合同で教育再開 １月１日に発生した能登半島地震から今日で半年の節目を迎える。最大震度７を記録し、多くの方々が避難生活を余儀なくされ、学校教育も大きな影響を受けた。
高校生の海外留学、再び活況 競争率２・７倍に 官民協働事業 コロナ禍の世界的収束とともに、日本の高校生による海外留学が再び盛んになっている。官民協働で費用負担などを支援する「トビタテ！留学JAPAN」は昨年度から再開。
９競技は全国大会廃止 中体連 継続競技も規模縮小 日本中学校体育連盟（日本中体連）は８日、全国中学校体育大会（全中大会）で令和９年度以降、ハンドボールや水泳、新体操など９競技の大会を開催しないと発表した。
教員採用試験「標準日」の今週末 約半数が１次実施 都道府県・政令指定都市など６８教委のうち、約半数が今週末（１５、１６日）に教員採用試験の１次試験を実施する予定だ。
子宮頸がんワクチン 平成９～２３年度生まれの女性の４割弱が接種経験 子宮頸がんを予防する効果があるとされるHPVワクチンの接種を受けた経験がある平成９～２３年度生まれの女性の割合は３６・６％を占めることが分かった。
中途入職教員巡り調査 経験生かした配置・登用に課題 民間企業などを経て教員になった中途入職者について、勤務経験を生かした配置や登用がほとんどされていない、とする調査結果を東京女子体育大学などの研究グループがまとめた。
中教審審議まとめ 勤務環境を改善へ 管理職のマネジメント育成 中央教育審議会の「質の高い教師の確保特別部会」（３面に「Wordプラス」）は１３日、学校の働き方改革や教員の処遇改善策を盛り込んだ審議まとめを公表した。
企業とも連携し独自教科 地域創生・ものづくりが柱 来年度から小学５・６年で 東京・大田区教委 東京都大田区教委は令和７年度から、全区立小学校の５・６学年を対象に、企業などと連携して地域創生やものづくりをテーマに教科横断的な学…
小規模校支援 ２０県で遠隔授業 通信環境整備が課題 教育長協議会調査 小規模の高校の開設科目を確保するため、昨年度２０の都道府県教育委員会で遠隔授業を実施していたことが全国都道府県教育長協議会の調査で分かった。
2024.10.07
No．6433号（2024年10月7日号）3面では「午後は「探究」、渋谷区の今」を掲載
2024.09.23
No．6432号（2024年9月23日号）3面では「校内に「居場所」、不登校激減」を掲載
2024.09.09
No．6430号（2024年9月9日号）17面では「小学校高学年全員が職業体験」を掲載
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